本文へスキップ

メニュー

【5分でわかる】ミクロ経済学とマクロ経済学の違いとは?身近な例で理解する基本

ミクロ経済学とマクロ経済学の違いを初心者向けに解説。商品の値上げ、給料、景気など身近な例から、2つの学問が何を分析するのか、どう見分けるのかを5分で学べます。

単元解説 公開日 筆者

目次(11項目)

「ミクロ経済学とマクロ経済学って、何が違うの?」

「小さい経済と大きい経済という説明は聞いたけれど、具体的にはどういうこと?」

経済学を初めて学ぶとき、多くの人が疑問に思うのが、この2つの違いです。

ミクロ経済学は、個人や企業の選択、商品・サービスの価格や取引量がどのように決まるのかを考える学問です。一方、マクロ経済学は、景気・物価・失業・経済成長など、経済全体の動きを考える学問です。

ただし、単に「小さいか、大きいか」と覚えるだけでは十分ではありません。

重要なのは、同じ経済現象でも、何に注目するかによってミクロ経済学にもマクロ経済学にもなるということです。

この記事では、買い物や値上げ、給料などの身近な例から、その違いを理解していきます。

1. ミクロ経済学とマクロ経済学の違いを比較

図1

同じ値上げを2つの視点で考える

お米の価格が上がった

ミクロ経済学

  • お米の需要・供給はどう変わった?
  • 個別の市場に注目

2つの視点

マクロ経済学

  • 経済全体の物価はどう変わった?
  • 経済全体に注目

重要なのは、同じ経済現象でも、何に注目するかによってミクロ経済学にもマクロ経済学にもなるということです。

まずは、2つの違いを整理しましょう。

比較項目 ミクロ経済学 マクロ経済学
主な視点 個人・企業・個別の市場 経済全体
主な対象 消費者、企業、商品の市場 国や地域の経済活動
中心となる疑問 人はなぜ買う?価格はどう決まる? なぜ景気が変わる?物価が上がる?
代表的なテーマ 需要と供給、価格、競争、独占 GDP、インフレ、失業、経済成長
身近な例 お米の価格が上がる理由 日本全体で物価が上がる理由

例えば、スーパーでお米の価格が上がっているとします。

「なぜお米の価格が上がったのだろう?」

この疑問は、ミクロ経済学の視点から考えられます。

一方、

「なぜ日本全体でさまざまな商品やサービスの価格が上がっているのだろう?」

という疑問は、マクロ経済学の視点です。

どちらも価格について考えていますが、解明しようとしている問題が違うのです。

2. ミクロ経済学とは?個人や企業の選択を考える学問

ミクロ経済学(Microeconomics)は、消費者や企業がどのような選択をするのか、そして、それらの選択が市場でどのような結果を生むのかを考える学問です。

例① 魚が少なくなると、なぜ値段が上がるの?

例えば、ある地域で悪天候が続き、魚があまり獲れなくなったとしましょう。

すると、どのような変化が起こるでしょうか。

  1. 悪天候によって漁獲量が減ります。
  2. 市場に出回る魚の量が少なくなります。
  3. 今までと同じ価格では、買いたい人の需要に対して魚が不足します。
  4. ほかの条件が同じなら、魚の価格には上昇する圧力がかかります。
  5. 価格が上がると、購入を控える人も出てきます。

このように、商品を買いたい人と売りたい人の関係から、価格や取引量がどのように決まるのかを分析するのがミクロ経済学です。

ここで登場するのが「需要と供給」という考え方です。

需要量とは、ある価格で商品を買いたいと考える量のことです。供給量とは、売り手がその価格で販売したいと考える量のことです。

需要と供給の関係を考えることで、商品の価格が変わる理由を整理できます。

ただし、魚が獲れなくなれば必ず値段が上がるとは限りません。買いたい人が同時に減少する場合や、輸入品で不足を補える場合など、ほかの条件によって結果は変わります。

経済学では、こうした条件を整理しながら現象を説明します。

例② コンビニが商品の価格を決める

コンビニが新しいお弁当を販売するとしましょう。

500円で売るべきでしょうか。それとも600円でしょうか。

500円なら購入者は増えるかもしれません。しかし、1個当たりの利益は小さくなる可能性があります。

600円なら1個当たりの利益は増えるかもしれませんが、購入者が減る可能性もあります。

企業は、商品の原価、消費者の反応、競合店の価格などを考えて販売価格を決めます。

こうした企業の意思決定も、ミクロ経済学の研究対象です。

つまり、ミクロ経済学は単に「小さなお店について学ぶ学問」ではありません。

人々や企業の選択と、それらが互いに影響し合う仕組みを考える学問なのです。

3. マクロ経済学とは?社会全体の経済を考える学問

マクロ経済学(Macroeconomics)は、国や地域の経済を全体として捉え、景気や物価、雇用、経済成長などの動きを分析する学問です。

例① なぜ物価が上がるの?

今度は、魚だけでなく、食品、日用品、外食、サービスなど、さまざまなものの価格が上がっているとしましょう。

ここで考えたいのは、特定の商品が値上がりした理由だけではありません。

「なぜ経済全体で物価が上昇しているのか?」

という問題です。

例えば、次のような要因が関係することがあります。

  • さまざまな商品を買おうとする需要が増える。
  • 原材料やエネルギーの価格が上がり、多くの企業の生産コストが増える。
  • 円安によって輸入品や輸入原材料の円建て価格が上がる。
  • 賃金や企業の価格設定が変化する。

こうした要因がどのようにつながり、経済全体の物価に影響するのかを考えるのがマクロ経済学です。

経済全体で物価が持続的に上昇することを「インフレーション(インフレ)」といいます。

ここで注意したいのは、一つの商品が値上がりしたことと、経済全体でインフレが起きていることは同じではないという点です。

例えば、魚の価格だけが2倍になっても、ほかの商品やサービスの価格がほとんど変わらなければ、それだけで経済全体がインフレになったとはいえません。

例② なぜ景気が悪くなると失業者が増えるの?

今度は、国内全体で消費が減少し、多くの企業の売上が減っている状況を考えましょう。

企業の売上が減少すると、生産を減らしたり、新しい従業員の採用を控えたりする企業が出てくる可能性があります。

さらに、失業や所得の減少によって人々が消費を控えると、企業の売上が一段と減少することもあります。

このように、

消費が減る
↓
企業の売上や生産が減る
↓
雇用や所得が減少する
↓
さらに消費が減る

という悪循環が生まれる場合があります。

こうした経済全体の動きを考えるのがマクロ経済学です。

マクロ経済学では、その状況に対して政府の財政政策や中央銀行の金融政策がどのような影響を与えるのかも考えます。

また、経済全体の生産規模を表すGDP(国内総生産)などの指標も扱います。

4. 同じ出来事でもミクロとマクロでは見方が変わる

ここまで、ミクロ経済学とマクロ経済学を別々に説明してきました。

しかし、実はこの2つを完全に切り離すことはできません。

例えば、「給料が上がる」という出来事を考えてみましょう。

ミクロ経済学から見る場合

ある会社が従業員の給料を引き上げるとします。

ここでは、

  • 会社はなぜ給料を引き上げるのか?
  • 給料を上げると応募者は増えるのか?
  • 人件費の上昇は商品の価格に影響するのか?

といった疑問が生まれます。

企業や労働者の選択、個別の労働市場の動きを考えるため、ミクロ経済学の問題です。

マクロ経済学から見る場合

今度は、日本全体で賃金が上昇したとしましょう。

すると、

  • 家計の所得が増えると、国内の消費はどうなるのか?
  • 賃金上昇は物価にどのような影響を与えるのか?
  • 賃金と生産性、経済成長にはどのような関係があるのか?

といった疑問が生まれます。

こちらは経済全体への影響を考えるため、マクロ経済学の問題です。

同じ「給料が上がる」という現象でも、注目する問題が違えば分析の方法も変わるのです。

5. なぜミクロとマクロの両方が必要なの?

ここで、もう一つ考えてみましょう。

「一人ひとりがお金を節約すれば、社会全体でも貯蓄が増えるのでは?」

一見、正しそうに思えます。

しかし、必ずしもそうなるとは限りません。

例えば、将来への不安から多くの家庭が一斉に買い物を控えたとしましょう。

家庭にとって、支出を減らして貯蓄を増やそうとする行動には合理的な理由があります。

ところが、社会全体で消費が減少すると、企業の売上が減り、給料や雇用が減少する可能性があります。

その結果、家庭の所得そのものが減少し、社会全体では思ったほど貯蓄が増えないこともあります。

これは「貯蓄のパラドックス(節約のパラドックス)」と呼ばれる考え方です。

もちろん、節約すれば必ず景気が悪化するわけではありません。経済の状況や企業の投資、政府の政策などによって結果は変わります。

図2

一人の節約と社会全体の節約

図は条件付きの波及経路を表すものであり、必ず発生することを示すものではありません。

  1. 多くの家庭が一斉に消費を減らす

    例えば、将来への不安から多くの家庭が一斉に買い物を控えたとしましょう。家庭にとって、支出を減らして貯蓄を増やそうとする行動には合理的な理由があります。

  2. 企業の売上が減少する

    ところが、社会全体で消費が減少すると、企業の売上が減り、給料や雇用が減少する可能性があります。

  3. 生産・雇用・所得が減少する可能性

    その結果、家庭の所得そのものが減少し、社会全体では思ったほど貯蓄が増えないこともあります。

  4. さらに消費が減る場合もある

    さらに、失業や所得の減少によって人々が消費を控えると、企業の売上が一段と減少することもあります。

重要なのは、一人の立場では合理的な行動でも、全員が同じ行動をしたときに、社会全体で望んだ結果になるとは限らないということです。

ここに、マクロ経済学をミクロ経済学とは別に学ぶ意味があります。

逆に、マクロ経済学で説明する経済全体の変化も、最終的には家計や企業の行動と結びついています。

ミクロとマクロは、どちらか一方が正しいという関係ではありません。

同じ経済を、異なる視点から理解するための学問なのです。

6. ミクロとマクロを見分ける3つのポイント

ミクロ経済学とマクロ経済学を区別するときは、次の3つを確認してみてください。

① 誰の行動を分析しているのか?

個人・企業などの選択が中心なら、ミクロ経済学の可能性が高くなります。

② 何が決まる仕組みを分析しているのか?

ある商品の価格や取引量、ある市場の競争などであれば、ミクロ経済学の問題です。

一方、経済全体の物価、GDP、失業率、経済成長などであれば、マクロ経済学の問題です。

③ 問いが「個別の選択」なのか「経済全体の動き」なのか?

最終的には、この問いを確認することが大切です。

例えば、大企業の価格設定もミクロ経済学の対象です。「大企業だからマクロ」と判断するわけではありません。

ミクロとマクロは、企業の規模や人数だけで機械的に決まる分類ではないのです。

7. 確認問題|これはミクロ?マクロ?

ここまで理解できたら、次の問題に挑戦してみましょう。

問題1:あるカフェがコーヒーの価格を400円から450円に引き上げた場合、販売数はどう変化するか。

答え:ミクロ経済学

特定のお店の価格設定と消費者の反応を考えているためです。

問題2:日本全体の失業率が上昇した原因は何か。

答え:マクロ経済学

経済全体の雇用状況を考えているためです。

問題3:大手自動車メーカーが新しい車の販売価格を決める際、競合他社の価格をどう考慮するか。

答え:ミクロ経済学

大企業であっても、個別の市場における企業の意思決定を分析しているためです。

問題4:日本銀行の金融政策が景気や物価全体にどのような影響を与えるか。

答え:マクロ経済学

金融政策と経済全体の動きを分析しているためです。

4問とも正解できたでしょうか。

単純に「大きい・小さい」で判断せず、何を説明しようとしている問題なのかに注目してください。

8. よくある質問

Q. ミクロ経済学とマクロ経済学はどちらが難しいですか?

難しさの種類が違います。

ミクロ経済学では、消費者や企業の選択、需要と供給、市場均衡などを考えます。学習が進むと、微分を使った最適化問題なども登場します。

一方、マクロ経済学では、GDP、物価、景気、金利などの相互関係を考えます。複数の市場や経済変数が同時に影響し合うため、全体のつながりを理解する必要があります。

どちらも基礎から学ぶことが重要です。

Q. 経済学を初めて学ぶなら、どちらから勉強すべきですか?

基本的には、ミクロ経済学から学び始めることをおすすめします。

買い物や商品の価格など、身近な例を使って経済学の基本的な考え方を学びやすいためです。

ただし、景気やインフレなどに強い関心があるなら、マクロ経済学の入門から始めても問題ありません。

Q. 円安や円高はミクロ経済学とマクロ経済学のどちらですか?

為替レートの変動が日本全体の物価や景気、貿易に与える影響を考えるなら、主にマクロ経済学の問題です。

一方、外国為替市場の参加者がどのように取引を行い、為替レートが形成されるのかという問題は、ミクロ経済学的な視点からも分析できます。

まとめ|ミクロとマクロは「何を知りたいか」で区別しよう

ミクロ経済学とマクロ経済学の違いを整理すると、次のようになります。

  • ミクロ経済学:個人や企業の選択、個別の市場における価格や取引量などを考える学問。
  • マクロ経済学:景気・物価・失業・GDP・経済成長など、経済全体の動きを考える学問。
  • 両者の関係:個人や企業の行動は経済全体に影響し、経済全体の変化も個人や企業の行動に影響します。

ここまで理解できれば、経済学の入口としては十分です。

次に経済ニュースを見るときは、

「これは個人や企業の行動についての話だろうか?」

「それとも、経済全体の動きについての話だろうか?」

と考えてみてください。

そして、もう一歩進んで、

「なぜその現象が起きるのか?」

と考えることが、経済学を学ぶ面白さにつながっていきます。

参考資料

主な出典・確認資料

本文の箇所 確認に使った資料
ミクロ経済学とマクロ経済学の定義、二つは補完的な視点(比較表・まとめ) OpenStax『Principles of Microeconomics』3e「1.2 Microeconomics and Macroeconomics」(英語)(新しいタブで開きます)、東京大学 学術俯瞰講義 福田慎一「マクロ経済学入門」配布資料(PDF。p.3 にマクロとミクロの対象)(新しいタブで開きます)、広島大学 ミクロ経済学 講義資料 第0回(PDF)(新しいタブで開きます)
需要量・供給量(価格ごとの量)と、需要・供給(価格と量の関係) OpenStax『Principles of Microeconomics』2e「3.1 Demand, Supply, and Equilibrium in Markets for Goods and Services」(英語)(新しいタブで開きます)、金融広報中央委員会「知るぽると」金融用語解説「需要・供給とは」(2015年10月時点の情報)(新しいタブで開きます)
インフレーション、一つの商品の値上がりと経済全体の物価の違い、物価上昇の要因 内閣府「令和7年度 年次経済財政報告」第1章第2節(新しいタブで開きます)、内閣府「平成13年度 年次経済財政報告」第1章第2節(相対価格の変化と一般物価水準の変化を分ける説明)(新しいタブで開きます)、日本銀行 須田審議委員 講演「デフレと金融政策」(2003年)(新しいタブで開きます)
GDP(国内総生産) 内閣府 経済社会総合研究所「GDPとGNI(GNP)の違いについて」(新しいタブで開きます)
貯蓄のパラドックス(個々には合理的な行動が、全体では望ましい結果にならない場合) 日本銀行 総裁講演(1999年7月27日)(新しいタブで開きます)、東京大学 OCW 山地憲治「エネルギーと地球環境」配布資料(PDF。p.6)(新しいタブで開きます)
ミクロ経済学で微分を使った最適化を学ぶ 名古屋学院大学 経済学部『経済学部生のための基礎知識300題』ミクロ経済学(PDF)(新しいタブで開きます)
参考資料の書籍(飯田泰之の2冊)の書誌 光文社 書籍ページ(飯田のミクロ)(新しいタブで開きます)、光文社 書籍ページ(マクロ経済学の核心)(新しいタブで開きます)

筆者

条件に合う教材を探す

筆者について

筆者のめめは、塾講師として学習と受験を指導してきました。自身の学び直しを経て慶應義塾大学に合格し、統計士・データサイエンティストでもあります。