目次(13項目)
慶應義塾大学経済学部では、2027年度一般選抜(2027年2月実施)から小論文を休止します。
これにより、A方式は英語と数学、B方式は英語と日本史または世界史の2教科で受験する形になります。
ただし、小論文がなくなるからといって、慶應経済に合格しやすくなるとは限りません。
数学と地理歴史の配点が150点から200点へ引き上げられ、英語と同じ配点になります。つまり、小論文に使っていた勉強時間を減らせる一方で、残された2教科でより高い実力を示すことが求められます。
さらに重要なのは、A方式とB方式では、最初の選考で得点を確認する科目が異なることです。
この変更は、単なる試験科目の削減ではありません。受験生によっては、自分の得意科目をこれまで以上に活かせる変更になります。一方で、小論文を得点源にしていた受験生にとっては、受験戦略そのものを見直す必要があります。
1. 慶應経済の小論文は2027年度入試から休止される
2024年12月6日、慶應義塾大学経済学部は、2027年度以降の一般選抜の変更を発表しました。
大学が使用している正式な表現は「廃止」ではなく「休止」です。過去にも小論文を休止し、その後復活させた経緯があるため、今後永久に出題されないことまで決定したわけではありません。
少なくとも2027年度入試では、A方式・B方式ともに小論文は課されません。
2026年度までと2027年度からの入試科目・配点比較
| 試験科目 | 2026年度まで | 2027年度から |
|---|---|---|
| A方式・英語 | 200点 | 200点 |
| A方式・数学 | 150点 | 200点 |
| A方式・小論文 | 70点 | なし |
| A方式・合計 | 420点 | 400点 |
| B方式・英語 | 200点 | 200点 |
| B方式・日本史/世界史 | 150点 | 200点 |
| B方式・小論文 | 70点 | なし |
| B方式・合計 | 420点 | 400点 |
出典:慶應義塾大学の2027年度入試変更資料、2026年度得点総括。
数学・地理歴史の試験時間も80分から100分へ延長されます。英語は従来どおり100分です。
数学と地理歴史の試験時間が長くなったからといって、問題数や難易度が必ず上がるわけではありません。大学は出題範囲と基本的な出題方針には変更がないと発表しています。
2. 最大の影響は、小論文の70点がなくなることではなく、数学・歴史の重要性が高まること
小論文の廃止で見落としてはいけないのが、科目ごとの得点比率の変化です。
図1
小論文の休止前後の配点比率
数学(A方式)/日本史・世界史(B方式)の比率が35.7%から50%になります。
図の内容を文章で読む
2026年度までは合計420点で、英語200点(47.6%)、数学または日本史・世界史150点(35.7%)、小論文70点(16.7%)です。
2027年度からは小論文がなくなり、合計400点で、英語200点(50%)、数学または日本史・世界史200点(50%)です。
数学または日本史・世界史の比率は、35.7%から50%へ上がります。
大学公表の配点から算出。数値は配点比率であり、合格率や各教科の得点のしやすさを示すものではありません。
以前は、数学や日本史・世界史が多少苦手でも、小論文で得点を補う余地がありました。
しかし2027年度以降は、その70点がなくなります。
例えばA方式で数学が伸び悩んでいる受験生は、小論文で挽回することができません。数学の弱点を直接改善する必要があります。
反対に、もともと英語と数学が得意で、小論文に苦手意識を持っていた受験生にとっては、有利に働く可能性があります。
ただし、合格を争う相手も同じ条件で試験を受けるため、配点変更だけから合格難易度の上昇・下降を判断することはできません。
ここでの結論は、数学や歴史の配点が増えたから難しくなる、ということではありません。
小論文による得点の補完がなくなり、英語と選択科目のどちらかに弱点を残すことが、以前よりも不利になりやすいということです。
3. 実は重要な「選考の仕組み」|A方式とB方式では最初に採点される科目が違う
慶應経済を受験するうえで、配点以上に確認しておきたいのが、大学が公表している選考方法です。
大学の公式発表では、すべての答案を最初から同じように採点する仕組みにはなっていません。一定の得点に達した受験生について、残りの問題の採点を行います。この二段階の採点は2026年度の一般選抜でも行われており、2027年度から新しく始まる仕組みではありません。
A方式とB方式の採点の流れ
図2
A方式とB方式の選考の流れ
最初の選考で得点を確認する科目が違います。
A方式
- 最初に英語の一部と数学の一部を採点
- 一定の得点に到達したか?
- 到達した場合、英語・数学の残りを採点
最初に見る科目が違う
B方式
- 最初に英語の一部を採点
- 一定の得点に到達したか?
- 到達した場合、英語の残りと地歴を採点
一定の得点に達した受験生について、残りの問題を採点する
2027年度の大学公式発表をもとに作成。基準点に達しない場合は残りの問題の採点対象となりません。具体的な基準点は年度によって異なり得ます。
A方式は、英語だけでなく数学も最初の選考に関係する
A方式では、英語の一部と数学の一部の合計得点が基準に達した受験生について、残りの問題を採点します。
したがって、数学が得意であれば、その力を最初の選考段階から活かせる構造です。
ただし、英語を完全に捨てて数学だけで合格するという戦略を勧めるわけではありません。英語も200点を占めており、最終的には両科目の総合力が必要です。
B方式は、歴史が得意でも英語の弱点を無視できない
B方式では、英語の一部が一定の得点に達した受験生について、英語の残りと地理歴史を採点します。
つまり、歴史で高得点を取れるとしても、最初の英語の選考基準を満たせなければ、その得意科目を十分に活かせません。
日本史や世界史が得意だからという理由だけでB方式を選ぶのではなく、英語で必要な得点を確保できるかを先に判断する必要があります。
これは2027年度入試で特に重要な戦略上の違いです。
4. 小論文廃止で慶應経済の難易度・倍率は上がるのか?
小論文の休止によって、慶應経済の受験者が増え、競争が激しくなる可能性はあります。
ただし、2027年度入試は新制度で行われる最初の入試です。2026年11月時点では、制度変更後の志願者数、実質倍率、合格最低点は確定していません。
現段階で難化を断定するのは適切ではありません。
受験のハードルは下がるが、合格のハードルが下がるとは限らない
従来の慶應経済では、英語と数学または歴史に加えて、小論文の対策が必要でした。
小論文の勉強には、資料読解、論点の整理、文章の構成、答案作成など、ほかの科目とは異なる準備が求められます。
その科目がなくなることで、慶應経済を受験するための準備は減ります。
特に、国公立大学やほかの私立大学を第一志望とし、英語と数学をすでに勉強している受験生にとっては、追加の科目対策を行わずに慶應経済を併願しやすくなります。
その結果、これまで小論文が負担となって受験を見送っていた層が参入する可能性があります。
しかし、受験生が増えることと、必ず合格最低点が上がることは同じではありません。
志願者の学力分布、問題の難易度、得点分布、合格者数などによって結果は変わります。
2026年度の受験者数と合格者数
大学が公表した2026年度一般選抜の実績は次のとおりです。
| A方式 | B方式 | |
|---|---|---|
| 募集人員 | 400人 | 200人 |
| 志願者数 | 4,442人 | 2,385人 |
| 受験者数 | 3,977人 | 2,164人 |
| 正規合格者数 | 964人 | 363人 |
これは小論文が存在した2026年度のデータです。2027年度の倍率予測にそのまま使えるものではありません。
また、2026年度の合格最低点はA方式241点、B方式276点でしたが、2027年度は満点そのものが420点から400点に変更されます。
したがって、前年の合格最低点を単純に400点満点へ換算して、新年度の目標点とすることも勧めません。
数学が得意な受験生の参入が増える可能性
今回の変更で特に注目したいのはA方式です。
英語と数学だけで受験できるため、理系学部を志望する受験生にとっても、慶應経済が併願候補になりやすくなります。
数学の配点が増えることも、数学を得意とする受験生にとって魅力的でしょう。
ただし、それによってA方式の合格が必ず難しくなるとは断定できません。
一方で、これまで数学が得意な受験生と小論文が得意な受験生が異なる能力で得点を争っていた構造は変わります。
得意な数学や歴史を活かしやすくなる反面、その科目が得意な受験生同士で競争する可能性も高まるのです。
5. 小論文廃止で有利になる人・不利になる人
今回の変更を、自分の受験戦略と結びつけて考えてみましょう。
| 受験生のタイプ | 影響の方向 | 理由 |
|---|---|---|
| 英語・数学が得意 | 有利に働く可能性 | A方式で得意な2科目に集中できる |
| 英語・歴史が得意 | 有利に働く可能性 | B方式で小論文の負担がなくなる |
| 小論文が得意で数学・歴史が苦手 | 不利に働く可能性 | 小論文で弱点を補えなくなる |
| 数学は得意だが英語が苦手 | 判断が必要 | A方式の初期選考には数学も関係するが、英語も200点 |
| 歴史は得意だが英語が苦手 | 特に注意 | B方式では英語の一部で最初の選考が行われる |
| 国公立大学と併願したい | 受験準備を共通化しやすい | 小論文専用の学習を減らせる |
これは大学の合格実績を使った有利・不利の統計ではなく、変更後の試験科目と選考方式に基づく受験戦略上の整理です。
とりわけ、歴史は得意なのに英語が極端に苦手という受験生は注意が必要です。
B方式では、歴史で満点近くを取れたとしても、それだけで最初の英語の選考を突破できるわけではありません。
逆に、数学が得意で英語に多少弱点がある受験生なら、A方式で数学の力も使って最初の選考を通過することを考えられます。
もちろん、これを理由に英語を捨ててよいという意味ではありません。
6. A方式とB方式はどう選ぶべき?「数学か歴史のどちらが好きか」だけでは決めない
マナビグラフでは、A方式とB方式を選ぶ際に、単純な得意・不得意だけでなく、合格するまでに埋めなければいけない学力差を見ることを勧めます。
例えば、数学の模試偏差値が60、日本史の偏差値が55だったとします。
この数字だけなら数学で受験するのがよさそうに見えます。
しかし、慶應経済の数学で頻繁に解法を思いつけず、歴史では論述問題まで対応できるのであれば、判断が変わる可能性があります。
模試の偏差値だけでなく、実際の出題に対応できるかを確認する必要があります。
A方式を基本的に勧めたい受験生
英語と数学を主軸に学習してきた受験生です。
数学の基本的な解法を理解しているだけでなく、初めて見る問題で複数の知識を組み合わせて解く力があるなら、A方式の選択を積極的に考えてよいでしょう。
また、国公立大学や理系学部など、ほかの志望校でも数学を使う場合には、学習内容を共通化しやすくなります。
一方で、数学の基本事項が分からない段階から、試験直前にA方式を選ぶのは勧めません。
数学の理解は短期間で必ず完成できるものではないからです。
B方式を基本的に勧めたい受験生
英語の基礎力があり、日本史または世界史を得点源にできる受験生です。
ただし、歴史の用語を覚えていることと、慶應経済の歴史で得点できることは同じではありません。
知識同士の関係、出来事の背景、因果関係などを理解し、設問に合わせて説明する力が必要です。
また、B方式では初期選考が英語の一部で行われるため、英語の対策が不十分なまま歴史だけを完成させても合理的ではありません。
判断できないときは、両方式の過去問で弱点を比較する
A方式とB方式で迷っているなら、それぞれの過去問を使い、次の3点を確かめてください。
- 英語でどの程度安定して得点できるか。
- 数学と歴史のどちらが、必要な学力に近いか。
- 残り期間に、その差を埋められる見込みがあるか。
ここで注意したいのは、数学と歴史の点数だけを並べないことです。
英語を含めた合計得点を考え、さらにそれぞれの選考方法を踏まえて判断してください。
7. 2027年度の慶應経済を目指すなら、勉強法はどう変えるべきか
① 慶應経済だけを受験するなら、小論文の専用対策はやめてよい
2027年度以降の一般選抜で慶應経済だけを志望する場合、小論文の過去問を何年分も解いたり、添削講座を受けたりする必要は基本的にありません。
出題されない科目の答案作成に時間を使うより、英語や数学、歴史の弱点を補う方が合格に直接つながります。
ただし、資料を読み取る能力や論理的に説明する能力が不要になるわけではありません。
慶應経済は、小論文で評価していた能力を、ほかの教科でも測ることができると判断しています。英語や歴史にも論述問題が含まれています。
つまり、小論文という科目の対策は不要になっても、考える力や説明する力まで不要になったわけではないのです。
② A方式は、難問を増やすより「基本事項を組み合わせて解く力」をつける
数学の配点が増えると、難しい問題集を追加しなければいけないと考える受験生もいるかもしれません。
しかし、配点の増加は、直ちに問題自体の難化を意味するわけではありません。
まず確認してほしいのは、典型的な問題を解くための知識が使えるかどうかです。
例えば、数列の一般項を求めることはできても、確率と数列が組み合わさると解けなくなる場合があります。
このとき、数列の公式をさらに暗記することだけが解決策ではありません。
問題を分解して、どの条件にどの知識が使えるかを判断する練習が必要です。
数学では、次のように現在地を確認してください。
| 数学での状態 | 優先する学習 |
|---|---|
| 公式や基本解法が分からない | 教科書・基礎教材に戻る |
| 例題は分かるが自力で再現できない | 同じ解法を何も見ずに再現する |
| 例題は解けるが初見問題で止まる | 解法を選択・組み合わせる演習 |
| 解けるが時間が足りない | 解く順番と問題ごとの時間を調整する |
| 本番形式で得点が安定しない | 過去問で問題選択・答案作成を練習する |
筆者自身も、数学の偏差値が45前後まで下がった経験があります。
そこから、いきなり最難関向けの参考書へ進んだわけではありません。白チャートと授業動画を使って基本事項を学び直し、偏差値70前後まで回復させました。
数学が難しくなりそうだから難しい教材を使う、という順番ではありません。
今できないことを明確にして、必要な力を順番に身につけることを重視してください。
関連記事:青チャートの例題が終わったらEXERCISES?別の問題集?
関連記事:「一冊を完璧に」は正しい?参考書ごとに違う「次へ進む基準」を解説
③ B方式は、歴史の暗記だけでなく論述・因果関係の説明まで行う
B方式では日本史または世界史が200点となります。
2027年度の公式資料では、両科目について1500年以降を中心に出題し、基礎的理解と体系的理解を問うことが示されています。
「1500年以降を中心」とは、1500年より前の歴史を一切学習しなくてよいという意味ではありません。
歴史学習では、単に用語を覚えるだけでなく、出来事同士の関係を説明できるようにしておく必要があります。
例えば、ある経済政策について学習したときには、名称を覚えるだけでなく、その政策が必要とされた背景、実施された内容、社会への影響までつなげて説明できるかを確認します。
論述問題を解いた際には、模範解答をそのまま暗記するのではなく、次の観点で復習します。
- 問われている時代と論点を特定できたか。
- 答案に必要な歴史的事実を選べたか。
- 因果関係や比較を正確に説明できたか。
- 指定された条件に沿って文章を構成できたか。
重要なのは長い文章を書くことではなく、問いに必要な知識を正しく選び、関係づけることです。
④ 英語は、配点が変わらないからといって優先順位を下げない
英語は2027年度も200点で、両方式の総点の50%を占めます。
特にB方式を受けるなら、英語の一部で最初の選考が行われるため、歴史以上に優先して補強しなければいけない場合もあります。
英語が苦手な受験生は、いきなり慶應経済の難しい長文を毎日解くことから始める必要はありません。
単語が分からないなら語彙、英文の構造を取れないなら英文法・英文解釈、文章全体の論理関係を追えないなら長文読解へと、原因を分けて補強します。
また、英語の過去問で時間が足りない場合も、すぐに読む速度だけを上げようとしないことです。
時間制限を外せば正確に解けるのか、それとも時間があっても意味を取り違えるのかで、必要な対策が変わります。
関連記事:英語の過去問の時間配分はどう決める?大問別の計測から本番用プランを作る方法
8. 小論文がなくなると、過去問は使えなくなる?
2026年度以前の英語・数学・歴史の過去問は、引き続き重要な学習材料です。
大学は、今回の変更で出題範囲と基本的な出題方針は変わらないとしています。
そのため、過去問を使って、どのような知識や解答能力が求められてきたのかを確認する価値は変わりません。
ただし、以前の試験は数学・歴史が80分だったのに対し、2027年度からは100分になります。
過去問を解く際には、旧制度の時間条件で実力を診断することと、新制度の試験時間への準備を区別する必要があります。
最初は従来の時間でどこまで解けるかを確認し、時間を延ばしたときにどこまで正確に解けるかを調べてもよいでしょう。
ただし、新制度で問題数や問題構成がどうなるかは、2027年度の実際の出題を確認しなければ分かりません。過去問を100分で解くだけで完全な本番シミュレーションになるとは考えないでください。
小論文の過去問については、慶應経済だけを目指す受験生なら優先度を大きく下げてよいと考えます。
9. 小論文が課される他学部と併願する受験生は、小論文を完全にやめてはいけない
注意したいのは、小論文がなくなるのは慶應経済の一般選抜だということです。
2027年度の慶應義塾大学の入試情報では、文学部・法学部・総合政策学部・環境情報学部などで小論文が引き続き課されています。商学部B方式にも論文テストがあります。
そのため、小論文(商学部B方式は論文テスト)が課される慶應の学部を併願する場合、小論文対策を完全にやめることはできません。
例えば、慶應経済A方式と総合政策学部を併願する受験生なら、経済学部のためには英語と数学を優先しつつ、総合政策学部の小論文対策も残す必要があります。
筆者自身は、慶應義塾大学総合政策学部を数学と小論文で受験し、合格しました。
だからこそ、小論文の勉強そのものに意味がないとは考えていません。
ただし、入試対策には明確な目的があります。
受験する学部で必要なら対策する。必要ないなら、その時間を合格に直結する学習へ回す。
小論文が好きだからという理由だけで、出題されない学部の小論文対策に時間を使い続ける必要はありません。
10. 慶應経済志望者が今から確認するべきこと
ここまでの内容を、実際の勉強の見直しにつなげましょう。
受験戦略見直しチェック
- 2027年度のA方式・B方式の科目と配点を確認した
- 英語と数学・歴史の過去問を解いて現在地を把握した
- 選考方法を踏まえてA方式・B方式を判断した
- 経済学部では不要になる小論文対策を整理した
- 併願校で必要な小論文・その他科目は残した
- 英語と選択科目で優先して改善する弱点を決めた
- 新制度の100分試験を見据え、演習と時間管理の計画を作った
すべてを一度に完成させる必要はありません。
特に優先したいのは、志望方式の決定と、英語・数学・歴史の現状把握です。
その結果、現在の教材で不足している能力が明確になれば、必要な対策を選べるようになります。
よくある質問
慶應経済の小論文は2027年から完全になくなりますか?
2027年度一般選抜から休止されます。大学は「廃止」ではなく「休止」という表現を使用しており、将来の復活まで否定したものではありません。
小論文がなくなることで、慶應経済は簡単になりますか?
簡単になるとは限りません。受験科目は減りますが、数学・歴史の配点が増え、これまで小論文で補っていた得点を残りの科目で確保する必要があります。
慶應経済A方式は数学Ⅲが必要ですか?
2027年度の公式試験範囲には数学Ⅲは含まれていません。数学Ⅰ・Ⅱ・A・B・Cが指定されており、数学Bは数列、数学Cはベクトルが出題範囲です。
B方式は日本史・世界史以外で受験できますか?
2027年度の一般選抜B方式では、日本史または世界史のいずれかを選択します。地理や政治・経済は選択科目に含まれていません。
小論文の廃止で英語が苦手でも合格しやすくなりますか?
そうとは限りません。英語は両方式とも200点であり、特にB方式では英語の一部を使った初期選考があります。英語の弱点を残したまま、歴史だけで挽回する戦略は勧めません。
2026年度以前の過去問は何年分解けばよいですか?
決まった年数だけで判断する必要はありません。まず複数年度の問題で出題内容と自分の弱点を確認し、解法や答案の再現ができるように取り組んでください。制度変更後の問題形式を予測して、旧制度の過去問を無理に100分の本番形式へ読み替える必要もありません。
まとめ小論文廃止は、慶應経済の受験戦略を見直すきっかけになる
慶應義塾大学経済学部は、2027年度一般選抜から小論文を休止し、英語と数学、または英語と地理歴史の2教科で受験する制度へ変更します。
この変更によって、小論文にかけていた対策時間を削減できる一方で、数学・歴史の重要性は高まります。
特に、小論文で得点を補おうと考えていた受験生は、学習計画を修正する必要があります。
一方で、すでに英語と数学、または英語と歴史に十分な力がある受験生にとっては、これまで以上に自分の強みを活かしやすい制度になる可能性があります。
マナビグラフでは、小論文がなくなったから志望校を変えるのではなく、新しい試験制度に対して、自分の現在の実力がどこまで通用するのかを先に確認するべきだと考えます。
入試制度が変更されたとしても、合格するために必要なのは、求められる能力を明確にし、今できないことを一つずつ解消していくことです。
主な出典・確認資料
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