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共通テスト世界史の出題傾向を2024〜2026年で分析|新課程の変化と得点戦略

2024〜2026年度の共通テスト世界史を比較。世界史Bから歴史総合・世界史探究への変更点、3年間に共通する資料判断、設問別正答率から見る得点戦略、過去問を何年分解くべきかまで解説します。

過去問分析・傾向 公開日 筆者

年度
  • 2024年度
  • 2025年度
  • 2026年度
目次(15項目)

共通テストの世界史では、歴史用語を知っているだけでなく、史料・グラフ・地図などの情報と歴史知識を結びつけて、選択肢の正誤を判断することが求められます。

2024年度の「世界史B」と2025・2026年度の「歴史総合,世界史探究」を比較すると、特に注目したいのは次の3点です。

  • 異なる年度でも、グラフの数値から言えることと、歴史的な説明を区別する処理が繰り返されている
  • 2025年度から「歴史総合」が25点分を占め、世界史と日本史を接続した学習が必要になっている
  • 難問が含まれる大問でも、個別には正答率が高い問題があり、大問ごと捨てる戦略は適切ではない

2026年度の第4問は大問全体の得点率が51.92%でしたが、6問中3問では正答率が60%を超えています。一方、最終設問の正答率は13.80%でした。

この違いを見ると、難しい大問をすべて完答しようとすることより、取れる問題を確実に取り、負担の大きい設問に時間を使いすぎないことが得点戦略として重要だと分かります。

今回は、実際の3年度の問題を比較しながら、繰り返し求められている判断、最近の変化、優先して得点できるようにしたい領域、過去問の活用方法まで分析します。

1. 共通テスト世界史は2025年度から何が変わった?

2025年度から、共通テストの出題科目は旧課程の「世界史B」から、新課程の「歴史総合,世界史探究」に変わりました。

最も重要な変更は、世界史探究だけではなく、歴史総合の内容が試験に組み込まれたことです。

2024〜2026年度の基本情報

項目 2024年度 2025年度 2026年度
科目 世界史B 歴史総合,世界史探究 歴史総合,世界史探究
大問数 4 5 5
解答番号数 33 32 32
試験時間 60分 60分 60分
満点 100点 100点 100点
平均点 60.28点 66.12点 60.88点

2025・2026年度は、どちらも第1問が歴史総合の25点分、第2〜5問が世界史探究の75点分という構成でした。

2024年度と比べると大問数は4問から5問に増えていますが、大問数の変化だけで新課程の特徴を判断するべきではありません。

重要なのは、歴史総合という新たな出題範囲が加わり、近現代の日本と世界の関係を扱う問題が25点分として明確に位置づけられたことです。

世界史探究の知識を十分に覚えていても、歴史総合で扱う日本の近現代史を十分に学んでいなければ、対応できない問題が生じます。

2026年度は2025年度より難しくなった?

平均点は2025年度の66.12点から2026年度の60.88点へ、5.24点下がりました。

ただし、すべての大問が一様に難しくなったわけではありません。

後ほど大問別得点率を比較しますが、2026年度は2025年度より得点率が高くなった大問もあります。

そのため、平均点だけで難化を説明するのではなく、どの問題で正答しにくくなったのかを確認する必要があります。

2. 2024〜2026年度の出題内容を比較

まず、各年度の大問を比較します。

2024年度「世界史B」

大問 配点 主な内容
第1問 27点 世界史上の体制・制度
第2問 23点 諸勢力の交替と拡大
第3問 22点 交通の発達と社会の変化
第4問 28点 言語・文字・文化とその広がり

2024年度は、帝国の統治や法制度、社会保障、交通、言語など、異なる歴史的テーマを大問ごとにまとめた構成でした。

第3問では、インドの交通路とアメリカの鉄道輸送量などが扱われています。

2025年度「歴史総合,世界史探究」

大問 配点 主な内容
第1問 25点 衣服・装いを通した日本と世界の歴史
第2問 20点 世界各地の都市の歴史
第3問 21点 歴史探究における資料の活用
第4問 16点 大陸を越えた交易
第5問 18点 歴史上の諸活動を調べる班別学習

第1問では、衣服や装いを入り口として、政治・宗教・経済・女性の社会的地位などを扱っています。

第5問では、朝鮮半島の木簡、北米先住民の食生活、第一次世界大戦期のドイツの食料価格などが登場します。

食料事情や食生活という共通の主題のもとで、複数の班の探究活動を通して歴史を考える構成になっています。

2026年度「歴史総合,世界史探究」

大問 配点 主な内容
第1問 25点 近現代の都市の変容
第2問 21点 世界史上の法とその運用
第3問 18点 歴史に触れる機会と歴史の伝達
第4問 18点 歴史上のさまざまな帝国
第5問 18点 税制度と社会変容

2026年度第1問では、パリ・東京・サイゴン・京城・香港などを取り上げ、都市の発展や植民地支配の影響を考える問題が出題されました。

第5問では、中国、オスマン帝国、ドイツ、モンゴル帝国などの税制度が扱われています。

2025年度と2026年度は、大問の題材そのものは異なります。

では、異なる題材の問題を解くとき、同じように使われている知識や判断はないのでしょうか。

ここからは、問題に要求された処理を比較します。

3. 3年間で共通するのは、グラフから言えることを見極める判断

2024〜2026年度の問題を比較すると、特に注目したいのがグラフ問題です。

3年度とも、異なる数量を組み合わせたグラフが出題されています。

年度 設問 グラフの題材
2024年度 第3問・問5 アメリカの鉄道による旅客輸送量と貨物輸送量
2025年度 第1問・問4 日本・中国の機械製綿糸の生産量と自給率
2026年度 第1問・問4 公定歩合と東京の新規住宅着工戸数

3問とも、グラフの読み方だけでなく、読み取った情報を使って選択肢を検証する必要があります。

図1

3年度のグラフ問題で求められた処理

題材は違っても、グラフから言えることと歴史知識が必要な説明を分ける点は共通しています。

  • 2024年度 第3問・問5

    アメリカの鉄道の旅客・貨物輸送量。減少という事実と、減少の理由を区別する。

  • 2025年度 第1問・問4

    機械製綿糸の生産量と自給率。数値と割合を分けて読み、選択肢と照合する。

  • 2026年度 第1問・問4

    公定歩合(割合)と住宅着工戸数(戸数)。グラフを読んだ後に歴史知識を結び付ける。

2024年度:鉄道の輸送量から仮説を検証する

2024年度第3問・問5では、1912〜1970年のアメリカの鉄道輸送量を示したグラフが使用されています。

グラフには、旅客輸送量と貨物輸送量の2つの推移が描かれています。

ここでは、1920年代前半から鉄道旅客輸送量が減少している要因について仮説が示され、その妥当性を考えます。

注目したいのは、旅客輸送量が減少しているという事実と、減少の理由を区別する必要があることです。

旅客輸送量が減少していることはグラフから確認できます。

しかし、その原因を説明するには、同時期の貨物輸送量の動きや、自動車の普及など、別の情報との整合性を考えなければなりません。

グラフの数値をそのまま読むだけでなく、資料を使って仮説を検討する問題です。

2025年度:生産量と自給率を混同せずに読む

2025年度第1問・問4では、1890〜1910年の機械製綿糸の生産量と自給率を比較します。

この問題は、数値と割合を分けて読むことが重要です。

例えば、日本の国内生産量はグラフ上で1890年が21、1900年が128、1910年が206と示されています。単位はいずれも1,000トンです。

したがって、1890年から1900年の増加は約6.1倍、1900年から1910年の増加は約1.6倍です。

選択肢にある「帝国議会開設後の10年間に5倍以上増加した」という記述を検証するときは、帝国議会が開設された1890年と、その10年後の1900年の数値を比較すれば判断できます。

また、自給率は生産量そのものとは異なります。

生産量が増えていても、自給率が同じ割合で増えるとは限りません。国内消費量との関係を考える必要があるからです。

この設問では、異なる種類の数値を正しく扱えるかが問われています。

2026年度:公定歩合と住宅着工戸数の関係を考える

2026年度第1問・問4では、1955〜2000年の公定歩合と東京都の新規住宅着工戸数を示すグラフが使われました。

公定歩合は割合、新規住宅着工戸数は戸数です。

グラフを読む際には、どちらの線がどの数量を示しているのかを確認し、それぞれに対応する縦軸から数値や変化を読み取ります。

問題では、1990年代の公定歩合と住宅着工戸数の関係を考え、背景として適切な歴史的説明を選びます。

ここでは、グラフの変化を読んだ後に、平成不況などの知識を結びつける処理が必要になります。

3年度を比較すると、何を練習すべきなのか

3つの問題は、題材がまったく異なります。

2024年度は交通、2025年度は綿糸生産、2026年度は金融政策と住宅です。

それでも、解答の際には次の処理を共通して使用します。

  1. グラフに描かれている数量・単位・軸を確認する
  2. 設問で指定された時期と対象を特定する
  3. 選択肢の記述とグラフの数値を照合する
  4. グラフから直接確認できる事実と、歴史知識が必要な説明を分ける
  5. 数値と歴史的背景の両方に矛盾しない選択肢を判断する

この手順を安定させることには、共通テスト世界史の得点を伸ばすうえで価値があります。

実際の問題が鉄道であっても、綿糸生産であっても、住宅であっても、同じ判断を利用できるからです。

過去問のグラフ問題を復習するときは、正しい選択肢を確認するだけでなく、何がグラフ自体の情報で、何が歴史の知識を必要とする説明なのかを分けてください。

図2

世界史のグラフ問題を解く4つの判断

3年度に共通して使える、グラフ問題の判断の順番です。

  1. 数量・単位・軸を確認する

    どの線や棒が何を表し、単位は何かを確かめる。

  2. 設問が指す時期と対象を特定する

    指定された期間・対象だけを読む。

  3. 選択肢とグラフの数値を照合する

    数値から確認できるかを、選択肢ごとに検証する。

  4. 歴史知識が必要な説明と分ける

    グラフから直接言えることと、背景の知識が要る説明を区別する。

4. 資料は内容を読むだけでなく、何のために使うのかまで問われる

2025・2026年度には、歴史資料を調査や探究にどう利用するかを考える設問が確認できます。

特に比較したいのが両年度の第5問です。

2025年度第5問:史料から判断できる範囲を限定する

2025年度第5問・問1では、7世紀初頭の木簡に関する資料が扱われています。

この木簡には、穀物の貸し付けや返済に関する記録が残されており、設問では表・地図・解説シートを組み合わせて判断します。

ここで重要なのは、一つの資料が示している情報を、必要以上に一般化しないことです。

例えば、ある木簡から特定の地域における貸付制度が確認できたとしても、それだけで別の時代や地域でも同じ制度が存在したと結論づけることはできません。

他地域との比較には、制度の成立時期や資料の性格に関する知識も必要です。

問題文から読み取れることと、比較のために別途確認する必要があることを区別する判断が求められています。

2026年度第5問:調査目的に合う資料を選ぶ

2026年度第5問・問5では、モンゴル帝国がユーラシア大陸に広く影響を与えた時期の中国の税制を調べるため、追加資料の活用を考えます。

設問には、取引税などに関する資料と、別の歴史史料が示されています。

単に、それぞれの資料に何が書かれているかを理解するだけではありません。

調査したい内容に対して、どの資料を参照し、どの方向に探究を進めるべきかを選びます。

つまり、

調べたい問いを把握する → 必要な情報を考える → 利用する資料を選ぶ

という判断が必要になります。

2025年度と2026年度の第5問最終設問を比較

両年度の第5問最終設問には、班別学習を振り返り、学習内容をまとめたり、次の探究へつなげたりする役割があります。

ただし、要求は同じではありません。

年度 最終設問の主な要求 配点 正答率
2025年度 複数の班の活動を踏まえ、大問の主題と歴史的事例を対応づける 4点 91.79%
2026年度 調査目的に合う追加資料と探究方針を選ぶ 4点 64.00%

2025年度は、扱われた複数の事例を共通テーマへまとめる問題でした。

2026年度は、そこからさらに、どの資料を使ってどのように調べるかという判断へ進んでいます。

同じ4点の設問でも、要求される処理は異なっています。

正答率の差だけで難易度の変化を説明することはできませんが、問題文を比較すると、2026年度では探究の次の行動を判断させる点が特徴的です。

今後の対策では、資料の内容を理解した後に「この資料は何を調べるために使えるのか」を考える練習も取り入れたいです。

5. 歴史総合では日本史の知識をどこまで準備するべき?

世界史を選択していても、歴史総合で扱う日本の近現代史は学習する必要があります。

2025・2026年度の両方で、第1問の25点分が歴史総合でした。

特に2026年度は、日本の歴史に関する知識を直接利用する問題が確認できます。

2025年度:世界史を中心に日本の歴史と結びつける

2025年度第1問では、衣服・装いの歴史を扱っています。

その中で、日本の綿糸の生産、欧米との交流、女性の社会的地位などが取り上げられています。

例えば問4では、日本と中国の機械製綿糸の生産を比較します。

日本に関する内容が出題されていても、世界との経済的な関係を捉えることが解答の中心になっています。

2026年度:日本史の知識そのものが重要になる問題もある

2026年度第1問では、東京の都市発展を扱う中で、江戸の交通や住宅の変化、日本の政治・経済に関する知識が問われています。

特に問3では、江戸・東京の都市構造に関する複数の下線部の正誤を判断します。

この問題の正答率は42.06%でした。

一方、同じ第1問の問4は、公定歩合と住宅着工戸数のグラフを使用する問題で、正答率は83.83%でした。

同じ歴史総合の大問でも、設問の内容によって正答率には大きな違いがあります。

日本史探究まで勉強する必要がある?

世界史選択者が、日本史探究の全範囲をもう一科目として学習することを優先する必要はありません。

まずは歴史総合で扱う日本の近現代史を確認します。

そのうえで、過去問で不足が明らかになった範囲を補強します。

2026年度の問題を踏まえるなら、次の内容は特に確認しておきたいところです。

  • 江戸から東京への都市・交通の変化
  • 日本の近代化と産業・経済の発展
  • 日本と東アジア・欧米諸国の関係
  • 第二次世界大戦後の経済成長と社会の変化
  • 戦後日本の政治・経済政策と社会への影響

歴史総合の学習では、日本と世界を別々に暗記するより、同じ時期に何が起き、それぞれがどう関係しているかを整理することが重要です。

6. 制度や帝国の問題では、何を覚えておくべきか

2024年度第1問では、統治制度や帝国に関する資料が出題されています。

2026年度には、第2問で法とその運用、第4問で帝国のあり方が扱われました。

テーマが似ていても、単に制度名や帝国名を暗記しているかだけを問う問題ではありません。

法律の名称だけではなく、制度が果たした役割を確認する

2026年度第2問は、さまざまな時代・地域における法のあり方を扱っています。

法について学習するときは、次の内容を一緒に整理すると、問題に対応しやすくなります。

  • 成立背景:なぜその法律や制度が必要とされたのか
  • 対象:誰に適用されたのか
  • 内容:何を認め、何を制限したのか
  • 影響:社会や統治にどのような変化をもたらしたのか

例えば、2024年度第2問には、19世紀のアメリカ合衆国の領土に関する法律(先住民の強制移住法・カンザス=ネブラスカ法)を扱う設問があります。

先住民を強制的に移住させることと、一定条件を満たした入植者へ国有地を与えることでは、政策の対象も目的も異なります。

政策名が似た歴史分野に登場するというだけで結びつけず、誰に何を認めたのかを区別する必要があります。

帝国の問題では、時代をまたいだ比較が必要になる

2026年度第4問では、帝国のあり方をテーマに、異なる時代・地域の事例を比較しています。

第4問・問6では、複数の歴史的事例について書かれたメモから、正しい組み合わせを選びます。

この設問の正答率は13.80%でした。

一つの帝国について知識があるだけではなく、それぞれの事例について正誤を判断し、最後に組み合わせを選ぶ必要があります。

複数の地域・時代に関する判断が一問にまとまっているため、知識の抜けが正答へ影響しやすい構造です。

この種の問題を復習するときには、選択肢全体をまとめて覚えるのではなく、メモの一つひとつを正しく判定できるか確認してください。

7. 2026年度はどの大問が得点しにくかった?

2025年度と2026年度の大問別得点率を比較します。

得点率は、各大問の配点に対する平均得点の割合です。正答率とは定義が異なります。

大問別得点率の比較

大問 2025年度 2026年度 差
第1問 72.60% 65.73% −6.87pt
第2問 52.19% 61.71% +9.52pt
第3問 60.02% 59.00% −1.02pt
第4問 70.11% 51.92% −18.19pt
第5問 76.16% 64.03% −12.13pt

出典:大学入試センター「令和7・8年度試験情報データ(本試験)」の設問別得点率。各年度で大問の題材・配点は異なります。

図3

2025・2026年度の大問別得点率(歴史総合,世界史探究)

各大問の配点に対する平均得点の割合。年度によって大問の題材・配点は違うので、同じ問題の難しさの変化ではありません。

各大問の平均得点÷配点(%) 第1問 72.60% 65.73% 第2問 52.19% 61.71% 第3問 60.02% 59.00% 第4問 70.11% 51.92% 第5問 76.16% 64.03% 薄い棒:2025年度 斜線の棒:2026年度
図の内容を文章で読む

棒の長さは得点率(%)に比例する。薄い棒が2025年度、斜線の棒が2026年度。

2026年度は第2問だけ得点率が上がり(52.19→61.71%)、第4問(70.11→51.92%)と第5問(76.16→64.03%)で大きく下がった。第3問はほぼ同じ。

出典は大学入試センターの設問別得点率。年度で大問の題材・配点が違うため、同じ大問番号の比較は問題の難しさの変化を意味しない。

2025年度から2026年度にかけて、科目全体の平均点は下がりました。

一方、第2問の得点率は上がっています。

また、第3問は大きく変わっていません。

つまり、2026年度の平均点低下は、すべての大問で同程度に得点が難しくなった結果ではありません。

特に得点率の低下が大きかったのは、第4問と第5問でした。

ただし、年度によって大問のテーマや内容が異なるため、この表を「第4問は毎年難しい」という判断には使えません。

どの問題が正答しにくかったのか、さらに設問単位で見ていきます。

2026年度第4問は、難しいから捨ててよいのか

2026年度第4問の正答率は、設問ごとに大きく異なります。

設問 正答率
問1 60.03%
問2 44.86%
問3 68.93%
問4 57.02%
問5 66.86%
問6 13.80%

図4

2026年度第4問の設問別正答率

第4問全体の得点率は51.92%。問6だけが極端に低く、問1・問3・問5は60%を超えています。

正答率(%) 問1 60.03% 問2 44.86% 問3 68.93% 問4 57.02% 問5 66.86% 問6 13.80%
図の内容を文章で読む

棒の長さは正答率(%)に比例する。斜線の棒が最終設問の問6。

問1・問3・問5は正答率が60%を超える。問6の13.80%だけを見て大問ごと捨てると、ほかの得点機会を見落とす。

大問全体の得点率(51.92%)と、設問ごとの正答率は定義が違う。

第4問全体の得点率は51.92%でした。

しかし、問1・問3・問5は正答率が60%を超えています。

最終設問の正答率13.80%だけを見て「第4問は難しい」と考えてしまうと、それ以外の得点機会を見落とします。

この大問で優先したいのは、比較的判断しやすい設問を確実に得点し、難しい最終設問に時間を使いすぎないことです。

共通テスト世界史は、必ずしも前半の問題が簡単で、後半ほど難しくなるとは限りません。

実際の正答率を確認しながら、どのような設問で自分が得点できているかを分析する方が、対策の優先順位を決めやすくなります。

8. 共通テスト世界史で優先して得点したい領域

ここまでの年度比較から、次の順番で得点を安定させていく方針を勧めます。

最優先① 歴史知識を正しく使える状態にする

共通テスト世界史では、資料が提示されていても、それだけで正答できるわけではありません。

2026年度第4問・問6のように、時代や地域が異なる歴史的事例を個別に判定する問題では、それぞれの内容を正しく理解していることが前提になります。

正誤問題を復習するときは、正しい選択肢を覚えるだけでなく、誤っている部分を正しい記述へ直せるようにしてください。

用語を忘れていたのか、時代を混同したのか、制度の内容を取り違えたのかによって、戻るべき学習内容も変わります。

最優先② グラフ・統計問題の判断を安定させる

2024年度第3問、2025年度第1問、2026年度第1問では、異なる数量を示すグラフを扱っています。

一つの問題で練習した読み方を別年度の問題にも使えるため、対策の効果が複数の問題へつながります。

特に、単位・期間・系列を取り違えないこと、グラフの事実と原因についての説明を区別することを重視します。

優先③ 歴史総合の25点分を得点源にする

2025・2026年度は、歴史総合が25点分を占めました。

2026年度の第1問は平均得点率が65.73%で、5大問の中では最も高い数値でした。

この25点分を安定して取れるようにすることには、大きな価値があります。

特に世界史選択者は、日本の近現代史に関する不足がないか確認する必要があります。

優先④ 史料の性格と探究目的を判断する

2025・2026年度の第5問では、資料を比較したり、調査目的に適した情報を選んだりする問題が出題されました。

史料を読んだ後に、何が分かるのか、何はまだ分からないのかを判断する練習が有効です。

上積み:複数時代・地域の比較

歴史全体の知識がある程度定着してから、2026年度第4問・問6のような、複数の時代や地域を横断する問題の正答率を上げていきます。

この段階では、一つの単元を深く知るだけでなく、異なる単元の知識を組み合わせる必要があります。

最初から最難関の知識を追いかけるより、共通テストで使用する基本的な歴史知識を安定させる方を優先したいです。

9. 共通テスト世界史の過去問は何年分解くべき?

現行の「歴史総合,世界史探究」を受験するなら、まず2025・2026年度の2年分を優先し、その後は旧課程の世界史Bを含めて5年分程度まで演習を広げる方法を勧めます。

2024年度以前の問題は、現在の科目と出題範囲が同一ではありません。

そのため、旧課程の過去問で取れた点数を、現在の共通テストの予想得点としてそのまま扱うことはできません。

しかし、旧課程でも現在の試験に通じる判断は出題されています。

2024年度第3問のグラフ問題は、その具体例です。

おすすめの使用順序

図5

共通テスト世界史の過去問の学習順序

現行の「歴史総合,世界史探究」を受験する場合の、新旧課程の過去問の使い方です。

  1. 2025年度を解く

    新課程の形式を確認し、歴史総合と世界史探究の得点を分けて把握する。

  2. 2026年度を解く

    見つかった弱点が、別の題材でも繰り返し現れるかを確認する。

  3. 2024年度以前の世界史Bへ進む

    知識と、資料・地図・グラフの判断の練習に使う。合計5年分程度が目安。

  4. 2025・2026年度に戻る

    一度正解した問題も、判断の根拠とほかの選択肢の誤りを確認する。

STEP 1:2025年度を解く

新課程の試験形式を確認します。

歴史総合と世界史探究の得点を分けて把握し、どの種類の設問で失点したかを整理してください。

STEP 2:2026年度を解く

2025年度で見つかった弱点が、別の題材でも繰り返し現れるかを確認します。

特に、2025・2026年度の第1問と第5問は比較する価値があります。

STEP 3:2024年度以前の世界史Bへ進む

世界史Bの問題では、歴史総合の25点分に直接対応するわけではありません。

世界史の知識や、資料・地図・グラフを使った判断の練習に活用します。

時間に余裕があれば2023年度、2022年度などへ広げ、合計5年分程度を一つの目安にします。

STEP 4:2025・2026年度に戻る

一度正解した問題でも、判断の根拠を確認する価値があります。

答えの番号を覚えていても、資料のどの部分を見て判断したのか、ほかの選択肢はどこが誤っているのかを確認してください。

過去問は解いた年度数だけで学習効果が決まるものではありません。

何をできるようになったのかまで確認して、次の学習へ進むことが大切です。

10. 共通テスト世界史の過去問をどう復習する?

私は、世界史の過去問復習で特に重要なのは、失点の原因を分けることだと考えています。

同じ不正解でも、原因によって必要な勉強が異なるからです。

① 歴史知識が不足していた

人物・年代・制度・出来事を知らなかった場合です。

この場合は、教科書や講義系参考書で該当範囲を確認します。

特に正誤問題では、誤っている選択肢を正しく直せるところまで復習してください。

② 知識を混同していた

出来事や制度は知っていたものの、別の人物・地域・時代と取り違えた場合です。

例えば、アメリカの領土に関する法律の問題(2024年度第2問)で、政策の対象となる人々や制度の目的を混同していた場合には、関連する制度を比較して整理する必要があります。

このタイプは、用語をもう一度暗記するだけでは解消しない場合があります。

③ 資料を読み違えた

グラフの単位、縦軸、時期、対象地域などを取り違えた場合です。

2025年度第1問・問4のような、生産量と自給率を組み合わせた問題では、異なる数量を分けて読むことが必要になります。

資料のどの部分を読み違えたかまで戻って確認します。

④ 資料から言えないことを断定した

資料を正しく読めていても、その情報だけでは判断できない説明を正しいと考えてしまった場合です。

2024年度第3問・問5のように、数値の変化から原因についての仮説を検証する問題が該当します。

この場合は、数値の読み方よりも、資料がどこまで根拠になるかを見極める練習が必要です。

⑤ 複数の知識を組み合わせられなかった

2026年度第4問・問6のように、複数の歴史的事例をそれぞれ判断する問題です。

解説を確認した後は、選択肢の組み合わせを丸暗記するのではなく、個々の記述を独立して判定できるようにしてください。

このように、失点をすべて「暗記不足」として処理しないことが重要です。

問題の種類によって、戻る場所と次に練習することを変えましょう。

11. 共通テスト世界史のために新しい参考書を買うべき?

共通テスト対策では、まず歴史の通史と基本知識を確認し、過去問で使える状態へつなげることを優先します。

現在使っている教科書や講義系参考書で知識の不足を補えるなら、その教材を使い続ける方針で問題ありません。

例えば、19世紀の帝国主義やアジアの変化を理解する際に、出来事のつながりが分からない場合は、通史を説明する教材が役立ちます。

マナビグラフでは、『「なぜ?」がわかる世界史 近現代』についても、歴史の因果関係を理解する教材として分析しています。

一方、共通テストの資料問題を解く練習が目的なら、まず実際の共通テスト過去問を使いたいです。

難関私大向けの高度な正誤問題集を追加することより、過去問で使われている資料の読み方や知識の判断を確認する方が、現在の課題に直接つながります。

共通テストに加えて難関私大・国公立二次の世界史も対策する場合は、『HISTORIA 世界史探究精選問題集』の分析記事で教材の難易度や問題構成を確認できます。

12. まとめ|共通テスト世界史で得点を伸ばすために

2024年度の「世界史B」と2025・2026年度の「歴史総合,世界史探究」を比較すると、科目や大問構成は変わっていても、共通する解答判断が確認できます。

特に重要なのは、次の3点です。

1つ目は、資料の情報と歴史的な説明を区別することです。

2024年度の鉄道輸送量、2025年度の綿糸生産量、2026年度の公定歩合と住宅着工戸数は、題材こそ異なりますが、グラフの数値を正しく読み、選択肢と照合する処理が共通しています。

2つ目は、歴史総合の25点分を安定させることです。

新課程では、日本の近現代史を含む歴史総合が独立した大問として出題されています。世界史探究の知識だけでは対応しにくい問題にも備える必要があります。

3つ目は、難問と得点可能な問題を区別することです。

2026年度第4問では、最終設問の正答率が13.80%だった一方、ほかには正答率が60%を超えた設問もありました。

難しい大問を一括して捨てるのではなく、設問ごとに得点の可能性を見極めたいです。

共通テスト世界史の学習では、出題された用語の一覧を作るだけでなく、その知識がどのような判断に使われたのかを確認してください。

歴史知識を正しく身につけること、資料から読み取れる情報を整理すること、その2つを組み合わせて正誤を判断すること。

この順番で得点を安定させていくことが、合格に必要な得点へ近づくための重要な対策になります。

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よくある質問(FAQ)

共通テスト世界史は暗記だけで対応できますか?

歴史知識の暗記は必要ですが、それだけで解答できる問題ばかりではありません。2024〜2026年度には、史料やグラフを読み、歴史知識と照合して正誤を判断する問題が出題されています。

2026年度の世界史は難化しましたか?

2026年度の「歴史総合,世界史探究」の平均点は60.88点で、2025年度の66.12点から5.24点下がりました。大問別に見ると、第4問や第5問の得点率が低下した一方、第2問の得点率は上昇しています。

世界史選択者も日本史を勉強する必要がありますか?

歴史総合で扱う日本の近現代史は必要です。2026年度には、江戸・東京の都市構造や戦後日本の政治・経済政策に関する問題も出題されました。まずは歴史総合の学習範囲を優先してください。

共通テスト世界史の過去問は何年分解けばよいですか?

まず現行課程の2025・2026年度を優先します。その後、2024年度以前の世界史Bを含めて5年分程度まで演習を広げる方法がおすすめです。旧課程の問題は、現在の出題形式との違いを理解して活用します。

世界史の資料問題はどう対策すればよいですか?

資料に示された時期・地域・数量・単位を確認し、資料から直接判断できる内容と、歴史知識が必要な説明を区別します。特に2024〜2026年度のグラフ問題を比較すると、同じ判断方法を練習できます。

参考資料

数値の検証:大学入試センターの平均点・設問別データおよび同データに基づく小問別集計と照合しています。2025・2026年度の正答率と得点率は全受験者集計であり、合格者に限定したデータではありません。

主な出典・確認資料

本文の箇所 確認に使った資料
2024〜2026年度の平均点(60.28点・66.12点・60.88点)と受験者数 大学入試センター|共通テスト 受験者数・平均点の推移(本試験)(新しいタブで開きます)
大問別の得点率(2025・2026年度)・2026年度第4問の設問別正答率・設問ごとの配点 令和7年度 試験情報データ(本試験)(新しいタブで開きます) / 令和8年度 試験情報データ(本試験)(新しいタブで開きます)
2024年度(世界史B)・2025年度・2026年度(歴史総合,世界史探究)の出題内容(大問の題材・設問) 令和6年度 本試験の問題(新しいタブで開きます) / 令和7年度 本試験の問題(新しいタブで開きます) / 令和8年度 本試験の問題(新しいタブで開きます)
解答番号の数・大問ごとの配点・正解 令和6年度 本試験の正解(新しいタブで開きます) / 令和7年度 本試験の正解(新しいタブで開きます) / 令和8年度 本試験の正解(新しいタブで開きます)
試験時間・満点・歴史総合と世界史探究の出題の考え方 令和6年度試験(出題教科・科目の出題方法等)(新しいタブで開きます) / 令和7年度試験(出題教科・科目の出題方法等)(新しいタブで開きます) / 令和8年度試験(出題教科・科目の出題方法等)(新しいタブで開きます) / 令和7年度 問題評価・分析委員会報告書(本試験)(新しいタブで開きます) / 令和8年度 問題評価・分析委員会報告書(本試験)(新しいタブで開きます)
2025年度第1問・問4の読み取り(帝国議会の開設は1890年) 国立国会図書館|史料にみる日本の近代 第2章 明治国家の展開 概説(新しいタブで開きます)
2024年度第2問(19世紀のアメリカ合衆国の領土に関する法律) 米国国務省 歴史家事務所|Indian Treaties and the Removal Act of 1830(新しいタブで開きます) / 米国国立公文書館|Kansas-Nebraska Act (1854)(新しいタブで開きます) / 米国国立公文書館|Homestead Act (1862)(新しいタブで開きます)

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筆者について

筆者のめめは、塾講師として学習と受験を指導してきました。自身の学び直しを経て慶應義塾大学に合格し、統計士・データサイエンティストでもあります。